幅広い領域にわたる環境教育を四つに分類しました。「自然・生命」「エネルギー・地球温暖化」「ごみ・資源」は、『21世紀環境立国戦略』（平成19年閣議決定）が掲げた持続可能な社会の三つの側面と対応しています。持続可能な社会の形成のためには、国際理解と協調、社会参画などが重要であることから「ともに生きる」を加えました。四つの分野それぞれが目指す学びの成果を「気づき・理解」「技能・行動」の二つの観点から示しています。全分野に共通する成果として「思考・判断」という観点があります。

学校における環境教育は、生きる力の一要素である「自ら課題を見つけ、学び、考え、主体的に判断し、行動し、問題を解決する資質や能力」を向上させることによって、生きる力の育成と結びつけることが重要です。